女性介護職の妊娠はここに注意！早めの報告でスムーズに仕事の調整を

介護職の仕事内容は多岐に渡り、アクティブに動き回る機会や力仕事が多いのが特徴です。そこで気になるのが、介護職の女性が妊娠したときの仕事の進め方ではないでしょうか。どのようなタイミングで職場へ妊娠を報告したら良いのか迷う方もいるでしょう。そこで本記事では、介護職の妊娠ではどのようなことに気をつけるべきか、仕事調整のポイントや産休育休の制度を解説していきます。

介護職なら職場への妊娠報告は早めが安心！

介護職の女性が妊娠をしたら、できるだけ早めに上司へ報告するよう心がけましょう。

早めに報告すると仕事を調整しやすくなる！

まずは「妊娠したかも？」と思ったら早めに医療機関を受診しましょう。上司への報告は、できれば妊娠が確定した時点など、早い段階がおすすめ。報告しておくことで、体調不良や通院が必要なときに仕事を調整しやすくなります。

妊娠初期は体に負担がかかる仕事を避けたい時期です。つわりで体調が悪くなることもあるため、無理をしないよう気をつけましょう。

産休・育休制度を確認して先の見通しを立てておこう

自身の出産予定日をふまえて、産前・産後休暇の時期や、職場の育休制度で休める期間や時期を把握しておくことも大切。休みに入る時期や職場復帰の計画が立てやすく、その後の職場との相談がスムーズです。

同僚や利用者さんへ伝えるタイミングも相談しておくと安心

円滑に仕事をするには、同僚や利用者さんへ伝えるタイミングも、上司と相談しておくと安心でしょう。報告の順番としては、職場の同僚が優先されます。職場の仲間へ伝えたあとに利用者さんやそのご家族へ伝えましょう。

妊娠報告をしたら仕事を整理！必要に応じて見直しを

妊娠中の体を労わりながら介護職を続けていけるよう、妊娠を報告したら仕事の調整を申し出ることも大切です。

仕事量を確認・調整

自身がどのくらいの仕事量を抱えているのか把握しましょう。仕事量が多くて負担を感じる場合は、上司に相談して調整してもらうことも検討します。

勤務時間やシフトを確認・調整

勤務時間やシフトに無理がないかも見直してみましょう。通院予定がある場合は早めに相談して休みを申請したり、夜勤がある場合は変わってもらったり、変更が必要であれば早めに申し出ます。

避けたい業務とは

妊娠中は力仕事や忙しく動き回るような業務はできるだけ避けるのが理想です。特に気をつけたい業務は、入浴介助や移乗介助、排泄介助といった、妊娠中の体に負担がかかる身体介助。転んでしまうリスクもあるため注意が必要です。

介護職としては身体介助に関われないことに後ろめたさを感じることがあるかもしれませんが、食事介助やレクリエーションの企画、見守り業務など座ってできる仕事にシフトしていきましょう。介護職によくある夜勤も、生活サイクルが乱れて体に負担をかけやすいため、避けるのがベターです。

産休や育休の制度を知っておこう

最後に、妊娠や出産にともなう休業制度や手当を確認していきましょう。制度や手当を把握しておくことは、いざというときに役立ちます。

＜産休・育休制度＞

• 産前・産後休業…一般的に産休と呼ばれる、雇用形態に関わらず誰でも取得できる労働基準法の母性保護規定で定められている休み。産前は予定日の6週間前から、産後は出産翌日から8週間休むことができる。
• 育児休業…一般的に育休と呼ばれる、子供が1歳になるまで取得できる育児・介護休業法で定められている休み。1年以上雇用されていることなど、取得にあたり条件がある。

＜手当や給付金＞

• 出産育児一時金…健康保険から出産時に給付される。子供1人あたり42万円。
• 出産手当金…健康保険から給付される。産前・産後休暇で給与がない期間が対象。
• 育児休業給付金…雇用保険から給付される。育児休業で給与がない期間が対象。

自身が当てはまる場合は、漏れのないよう申請しましょう。

女性介護職の妊娠はひとりで抱えず相談を

介護職はスタッフ同士で連携をとりながら進めていく仕事です。もしも妊娠が分かったら、早めに職場や上司へ報告して仕事を続けやすいよう、業務やスケジュールを調整してもらいましょう。介護職は妊婦さんにとってハードな業務もあります。ときには「無理せず休む」勇気も必要です。不安なく出産を迎えられるよう、休業制度や給付金もチェックしておきましょう。